第三回 認知症を取り巻く現状と認知症患者を対象とした研究倫理について

はじめに

東京大学医学部 研究倫理支援室では、研究倫理を取り巻く現在の動向を調査し、今後の研究倫理はどうあるべきかを検討するため、様々な業界の有識者へのインタビューを行っています。

第3回目となる今回は、認知症研究の第一人者である東京大学大学院医学系研究科教授(老年病学・加齢医学/東京大学医学部附属病院 副院長 老年病科科長)の秋下雅弘先生に、認知症を取り巻く現状と、認知症患者を対象とする研究倫理のあり方について、伺いました。

1. 認知症研究の現状と課題

認知症と言えば一般的なイメージは「アルツハイマー型認知症」でしょう。確かにこれは認知症で最も多い疾患で、全体の6割を占めます。認知症の前段階である「軽度認知障害」(MCI=Mild Cognitive Impairment)も、多くがアルツハイマーに移行するので、認知症の臨床と研究の中心はアルツハイマーだと言って差し支えありません。
しかし、「レビー小体型認知症」など原因の異なる疾患もありますから、そこはしっかり分けて考えるべきです。特に臨床では、間違った診断による、間違った投薬で、かえって症状を悪化させてしまうケースもあることに注意が必要です。

さらに大きな問題点は、認知症の治療がアンメット・メディカル・ニーズ(※)であるということ。つまり、今ある4種類の治療薬は、いずれも病気の進行を遅らせるだけで、根本的な治療薬ではないということです。
極端なことを言えば、介護施設に入る時期を少しだけ先に延ばすことはできても、“この薬よく効きましたね”とか“だいぶ治りましたね”とはなかなか言えないのです。他に良い薬がないから出していると考える医師もいるのが正直なところです。

※いまだに治療法が見つかっていない疾患に対する医療ニーズのこと。

そしてもう一つ。
アルツハイマーの治療では、前段階から病気の原因であるβアミロイドというタンパク質の蓄積を見つけて早期介入する必要が言われていますが、残念ながらそれをきちんと検出するバイオマーカーの開発が遅れています。有ることは有るのですが、費用が高すぎて一般診療の中には入ってきていません。
ただ、見つけたところで根本的な治療方法がない現状では、医療現場は混乱するだけかもしれません。“このままだとアルツハイマー型認知症になりますよ。でも治療法はありませんよ”と言われても、“じゃあ、どうしたらいいんですか?”という話ですからね。

しかし、根本的な治療方法がなく、効果がはっきり出るような薬がない現状だからこそ、認知症を研究する意義は大きいと思います。
今、高齢化に伴い認知症の方が非常に増えてきていて、このままでは医療・介護費が増加したり、親の介護のために働き盛りの方が早期退職して生産性が落ちたり働き手が減るなど、社会全体に大きな負担をもたらすことが懸念されているからです。
我々研究者の責任は重大です。

創薬のターゲット(対象となる病理)ははっきりしているんです。
脳に溜まったβアミロイドを除去、あるいはβアミロイドの合成を抑えて溜まらないようにすればいいのですが、それがなかなか上手く行きません。
しかし、βアミロイドがダメなら別のタウというタンパク質と、ターゲットはたくさんありますから、根気よくやっていけば、今ある薬よりは良いものが出てくるのではないかと期待しています。

2. 家族のケアや社会との関わり方も研究対象

認知症の研究で特徴的なのは、認知症の患者さんを介護する“家族”のケアも研究対象に含まれることです。認知症に関する国の指針「新オレンジプラン」(※)も、地域が連携して認知症の人と介護する家族を支えていこうというのが趣旨です。

※厚生労働省が“認知症の人が住み慣れた地域の良い環境で自分らしく暮らし続ける”ために、2012年9月公表の「オレンジプラン」を改め、2015年1月に新たに策定。正式名称は「認知症施策推進総合戦略」で、7つの柱により構成されている。

例えば、私はポリファーマシーという多剤(併用)の問題をずっとやってきていますが、ポリファーマシーで見られる薬物有害事象の問題に加えて、認知症の場合はどっさり薬を出しても本人は自分で飲めないため、家族が一生懸命飲ませることになり、それは大変な作業です。
つまり、認知症の進行予防に良いからといって“この薬を飲んでください”“運動させてください”“こういう栄養をとってください”と色々押し付けることは、家族を追い詰めることにつながりかねません。ですから、なるべく家族の負担にならない用法の薬の開発や治療方法などを考えることも、認知症の研究では重要なんです。

さらに、患者さんの家族と地域の関わり方も大切な研究テーマです。家族の負担を減らし、孤立を防ぐためには、地域と上手に関わっていく必要があるからです。

高齢者と地域との関わりは、これからの日本社会全体にとっても重要な課題です。認知症の研究は、ある意味、時代の最先端を行っていると言えるかもしれませんね。

3. 認知症研究の倫理上の問題点

認知症の研究が難しいのは、患者さん一人だけでは研究にならないということです。意思の疎通が図りづらいですからね。本当は、認知症になりかけている独居高齢者の方を対象にしたいのですが、そうした方は、そもそも一人では診療に来ることもできません。

したがって、認知症の方を相手に研究する場合には、現実には、介護する家族がいる方に限られてしまいます。その場合は、家族に対してどう説明するかが大事になってきます。ただでさえデリケートな病気なので、研究協力をお願いするのにも慎重さが求められるからです。
まず何回か来ていただき、こちらのことをよく分かってもらい、“この先生だったら安心だな”という信頼関係を作れたら、初めて「実は今こういう治験・研究をやっているのでぜひ参加されませんか?」と切り出すなど、十分な時間をかけています。

それでも、こちらは研究に入っていただきたいと思っているので、ちょっと強引に押し切ってしまったかなと感じる時もあります。そういう場合は得てして、次に来院された時、ご家族が“やっぱり、やめさせていただきます”と言ってきます。そうなると参加していただくよう説得するのは非常に困難になります。
研究から脱落するだけならいいですが、診療にすら来てもらえなくなるとお互い不幸ですから、そこは慎重に慎重を期すようにしています。

無事同意を得て、研究を進めていっても油断はできません。
認知症の治療は思ったような効果が得られにくいので、“薬を飲み、しょっちゅう検査しているけど、ぜんぜん良くならないじゃないか”という落胆とか、場合によっては不信感を抱かれてしまうこともあるのです。
特に高齢者の方は、医療に過度な信頼というか、病院に行けばなんとかしてくれると思っている方が多いので、その傾向が強いですね。“この医者は腕が悪い”と思ったら、治験についても“俺は実験台か”と心を閉ざしてしまいます。
結局は、いかに患者さんやご家族との間に“信頼関係”を築くかが大事になってきます。